サプライヤーとは？簡単にわかるメーカー・ベンダーとの違いや各業界におけるサプライヤーの具体例

そもそもサプライヤー（supplier）とは、企業活動において不可欠な原材料や資材、サービスなどを供給する「売り手」を指す言葉です。英語の「supply（供給する）」が語源で、その単語に「er（～な人）」という接尾辞が付くことで、「供給する人」という意味を持つ言葉となっています。ビジネスにおいては、仕入先や納品業者などがサプライヤーとして当てはまります。

また、サプライヤーは、業界によって該当する業者が異なることも特徴です。たとえば、製造業のサプライヤーは部材メーカーや原材料メーカーが該当し、小売業のサプライヤーは卸売業者や生産者が該当します。

企業活動を行う上で、サプライヤーと密接に関わるのは調達業務を担う部署です。調達業務には、サプライヤーの開拓や管理などサプライヤーに関する業務が含まれます。
「調達業務の概要について詳しく知りたい方は、以下の記事もご参照ください。」

サプライヤーには、メーカーやベンダーをはじめとして、混同されやすい言葉が複数あります。以下の項目では、それぞれの言葉とサプライヤーとの違いについて解説します。

サプライヤーとメーカーの違い

メーカーとは、製品を設計・製造して、市場に提供する業者や企業のことです。一般的には、部品や原材料を用いて製品を製造する企業を指すため、特定の部品や原材料の提供に特化しているサプライヤーとは違いがあります。

ただし、メーカーの中には、サプライヤー的な役割を兼ね備えている企業もあります。業界や調達のルートによっては、メーカーがサプライヤーの立場にもなると留意しておきましょう。

サプライヤーとベンダーの違い

ベンダーとは、仕入れた商品を消費者に売る販売代理店や商社を指し、一般消費者に製品を直接販売することが特徴です。一方、サプライヤーはメーカーなどの企業に対して原材料や部品を供給することに重点を置いているため、両者には違いがあります。

なお、ベンダーという言葉は、IT製品を専門的に販売する企業を指して使われるケースが多いです。ただ、IT業界の専門用語ではないことは覚えておきましょう。

サプライヤーとバイヤーの違い

バイヤーとは、商品の買い付けや仕入れを行う担当者、もしくは企業を指す言葉です。サプライヤーは原材料や部品の売り手であるため、買い手となるバイヤーは対義語となります。

バイヤーの特徴は、自社が運営している小売店などで販売する商品を仕入れるために、交渉して買い付けを行うことです。サプライヤーも原材料や部品を購入しますが、メーカーへ供給する前に加工などを行うケースもあるため、仕入れた状態のまま市場へ提供するバイヤーとは役割が異なります。

サプライヤーとディストリビューターの違い

ディストリビューターとは、サプライヤーから提供された製品を適切なチャネルや顧客へ届ける担当者、もしくは企業を指す言葉です。具体例を挙げると、メーカーから仕入れた製品を小売店などに卸す中間業者が当てはまります。

ディストリビューターが担うのは中間業者としての役割であり、直接販売することはありません。一般的には、商品の流通や在庫に関する管理、販売促進活動も担います。

次に、各業界におけるサプライヤーの具体例について見ていきましょう。

製造業

製造業の具体例として、自動車における電力供給や信号・情報の伝送の役割を担う「ワイヤーハーネス」という部品を扱っている部品メーカーの場合、ハーネス用の規格に合わせて銅・ゴム・プラスチックなどを加工する業者がそれぞれサプライヤーとして存在します。

さらに元を辿れば、銅加工業者のサプライヤーとして銅材製造業者が、銅材製造業者のサプライヤーとして銅鉱石を卸す業者が存在します。ゴムやプラスチックといった材料に関しても銅と同じようなサプライヤーが存在するでしょう。企業によっては、卸業者が各フェーズで絡んでいる場合も少なくありません。

なお、部品メーカーの最終的な卸先は自動車メーカーであるため、自動車メーカーにとって部品メーカーはサプライヤーといえます。

電設業

電設業は、電気の安定供給を行う電気事業、あるいは送られた電気を使う電気機器や電気設備などに関する事業の総称です。電設業のサプライヤー例として、太陽光発電システムの工事を行う企業の場合、太陽光パネル（ソーラーパネル）やバッテリー（蓄電池）、接続ケーブルなどの部品に関するサプライヤーとの取引が不可欠です。

なお、同工事に用いる部品の中でも要となる太陽光パネルは、大手の電気工業会社などが製作していますが、近年は原材料費や輸送費の高騰に伴い、価格が値上がり傾向にあります。そのため、工事会社は、調達コストの上昇分を価格転嫁せずに済むように、サプライヤーへの適切な価格交渉や、自社の調達コストを削減できるシステムの導入などを検討する必要があります。

建設業

建設業においてサプライヤーという言葉は、建材供給業者の総称として使われています。具体的には、問屋である「ホールセーラー」や、建材店である「ディーラー」などがサプライヤーとして含まれます。たとえば、建設業におけるディーラーの場合、販売だけではなく、住宅のメンテナンスや修理も行うことが特徴です。

なお、建設業では原材料の調達から消費者に商品が届くまでの物・お金・情報の流れを指す「サプライチェーン」の管理が課題となっています。具体的には、一品受注生産方式による待ち時間の発生や、受注を先回りした製造によるデッドストックの発生などの課題が挙げられます。

これらの課題解決に向けて、各工事関係情報のスムーズな共有や、部材規格の標準化などを推進していく必要性が高まっている状況です。サプライチェーンの概要については、以下の記事で詳しく解説しています。
「サプライチェーンとは？簡単に言うと？概要や具体例について徹底解説」

続いて、資材調達に不可欠なサプライヤーを選定するためのポイントを紹介します。

サプライヤーの情報を収集する

サプライヤーを選定するためには、情報収集を行うことが大切です。情報を収集する具体的な方法として、複数のサプライヤーが出展している展示会や見本市への参加などが有効です。

また、実際にサプライヤーの情報を収集して契約先を選定する際は、まず自社が求める基準を満たすサプライヤーを複数リストアップしましょう。その後、選定したサプライヤーの中から、ニーズに見合った価格・納期といった要件を満たせる業者を絞り込みます。

サプライヤーと実際に取引をスタートさせた後も、契約に基づく品質や納期をクリアできているかなど、定期的にパフォーマンスを評価することが重要です。

サプライヤーの評価基準を明確にする

優良なサプライヤーであるかを見極めるには、評価基準を明確にしておくことが不可欠です。サプライヤーに対する具体的な評価基準は、以下のとおりです。

• 品質
• コスト
• 納期
• 品揃え
• カスタマーサポート・技術サポート
• 与信（経営状況）
• 情報セキュリティ
• 供給の安定性
• 担当者の信頼性

上記の中でも、品質・コスト・納期は「QCD（Quality・Cost・Delivery）」とも呼ばれ、サプライヤーの評価基準として重要なポイントです。たとえば、コスト面だけを重視すると、サプライヤーが供給する部品が自社の要求品質を満たせないケースもあるため、バランスを見ながら選定することが大切です。

また、原材料や部材の調達をスムーズに実行するために、品揃えもチェックしておきたいところです。サプライヤーが豊富な点数を取り扱っていれば、調達業務の負担軽減にもつながるでしょう。

サプライヤーと良好な関係を築くには、ビジネスパートナーとして取引先企業の立場も尊重しながら、対等に付き合うことが大切です。ただし、適度な距離感と緊張感を保つことは忘れないようにしなければなりません。

その理由として、サプライヤーとの距離を縮めすぎると、自社の優位性が低い状態で価格提示や納期設定をされるおそれがあるためです。場合によっては、サプライヤーと自社の従業員が共謀して不正を働く可能性も考えられます。

適度な距離感と緊張感を保ちながら既存サプライヤーと対等な取引を継続するには、定期的な評価やフィードバック、新規サプライヤーの開拓などに取り組むことが大切です。対等なビジネスパートナーとして、サプライヤーに依存していない姿勢を示すことで、適切な協業関係の構築・維持を実現しやすくなります。

原材料や資材などを供給するサプライヤーは、企業活動を継続する上で重要な仕入先です。昨今は、調達コストの増加を課題に掲げている企業も多いため、サプライヤーの選定・管理は調達工程において不可欠な業務といえます。

具体的には、サプライヤーの情報収集や評価基準の明確化、サプライヤー管理の徹底などを図る必要があります。サプライヤー管理の改善を図るために、自社のニーズに即したシステムを導入するのもおすすめです。

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